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生産技術(施工検討/現場サポート/現場指導職)

職種
技術職 >一般建築施工
勤務地
母店 >北日本支社、東京本店、北関東支社、東関東支社、南関東支社、中部支社、北陸支社、本店、中国支社、四国支社、九州支社

業務概要

■施工検討や現場サポート、現場指導などを担当いただきます。

・仮設の準備(総合仮設)、建て方や土留めの計画、工程、仮設の原価、受注時のサポート、現場の書類管理など現場を支援いただきます。

■物件:店舗、複合商業施設、オフィスビル、医療施設、介護施設、物流施設、工場、共同住宅、病院(100〜200床前後)、データセンター等

雇用形態

正社員

会社概要

■本社所在地: 〒530-8241 大阪府大阪市北区梅田三丁目3番5号

■代表 :代表取締役社長 大友 浩嗣

■創業年月 :1955年4月5日

■資本金 :162,602百万円

■株式公開: 東証プライム

■従業員数 :16,508名(2026年3月31日現在)


【数字ダイジェスト】 

■グループ売上高:5,576,861百万円 /単体売上高:2,228,120百万円 (2026年3月期)

■グループ会社数:716社[国内199社、海外517社](2026年3月31日現在)

■グループ従業員数:55,712名 (2026年3月31日現在)

事業内容

■建築事業

<住宅系>

戸建住宅(注文住宅・分譲住宅)、賃貸住宅(アパート・寮・社宅)、分譲マンション等の企画・設計・施工・販売、別荘地の販売

<建築系>

商業施設(店舗・ショッピングセンター)、物流施設(物流センター・配送センター・食品施設)、医療・介護施設、工場、法人施設(事務所・ショールーム)の企画・設計・施工・リフォーム


■都市開発事業

宅地・工業団地の企画・設計・施工・販売、再開発事業


■海外事業

不動産開発事業、建築事業


■その他

環境エネルギー事業

業務内容

■施工検討や現場サポート、現場指導などを担当いただきます。

・仮設の準備(総合仮設)、建て方や土留めの計画、工程、仮設の原価、受注時のサポート、現場の書類管理など現場を支援いただきます。

■物件:店舗、複合商業施設、オフィスビル、医療施設、介護施設、物流施設、工場、共同住宅、病院(100〜200床前後)、データセンター等

応募要件

【必須要件】

■S造・RC造の建築一式工事の施工管理経験

■一級建築士・1級建築施工管理技士・1級建築施工管理技士補・2級建築士・2級建築施工管理技士のいずれかを所持


【歓迎要件】

■ゼネコンなどで一般建築物(非住宅)の工務・生産技術業務の経験をお持ちの方。

選考内容

筆記試験:有

面接回数:2回(書類選考→1次面接・適性検査・筆記試験→最終面接)

勤務条件

【試用期間】

■有 原則6ヶ月

【勤務時間】

■8:00-17:00  休憩:60分

■フレックスタイム制度有・コアタイム無

■所定外労働時間 有

受動喫煙

執務室内喫煙不可

休日/休暇

【休日】

年間休日 123 日。完全週休二日制(定休日は土日祝等)


【休暇】

夏季休暇、年末年始休暇、年次有給休暇、慶弔休暇、家族の看護休暇、ボランティア休暇 等

給与・年収

【給与】

■給与体系:月給制

■月給:月給350,000円~456,000円

※その他手当:通勤手当(全額支給)、自動車手当(支給条件あり)、住宅手当(支給条件あり)


【年収】

■昇給・賞与:昇給年1回、賞与年1回

■想定年収:740万円〜1,050万円 

※時間外勤務手当は30時間/月(想定)を含む

※能力・経験や選考時の評価に基づき、最終面接合格後に書面にて提示します。

福利厚生

【社会保険】

健康保険:有 厚生年金:有 雇用保険:有 労災保険:有


【その他福利厚生】

企業年金基金、退職金制度、確定拠出年金制度(DC)、グループ保険(生命、医療)、GLTD保険(団体長期障害所得補償保険)、持家割引制度、従業員持株会、従業員持投資口会、社宅・寮(地域限定社員は対象外)、住宅手当、次世代育成一時金制度、育児支援制度、親孝行支援制度(地域限定社員は対象外)、育児休業(最長3年:法定超)、介護休業(無期限:法定超)、社内融資制度、積立貯蓄制度、職場積立NISA 等


【当社独自の諸制度】

・働き方改革実践中(フレックスタイム、時間単位有給休暇制度、出産・育児短時間勤務制度 等)

・67歳選択定年制(地域社員は65歳定年制)、60歳一律役職定年の廃止

・アクティブ・エイジング制度(定年後再雇用制度)、一部技術系職種の年齢上限撤廃

・次世代育成一時金(従業員及び配偶者が子を出産した場合、子一人に対し100万円支給)

・ハローパパ・ハローママ休暇制度(通常無給の育休の一部有給化・5日)

・単身赴任一時帰省旅費(単身赴任者の一時帰省にかかる旅費支援)、親孝行支援制度(親の介護にかかる旅費支援補助金制度)

・積立有給制度(時効になった有給休暇を最大100日まで積立できる制度)

・ホームホリデー制度(年次有給休暇を計画的に取得)、Re休暇(定休日を含め連続5日以上の休暇を推奨)

・従業員持株会(月例奨励金は10%、長期保有奨励金は最大10%を会社が上乗せ)、従業員持投資口会(月例拠出金の10%を会社が上乗せ)